- 原 省司
原 省司（はら しょうじ）
- 1984年 新潟大学歯学部卒業
- 原矯正歯科在籍
ガイドラインアンケート調査
以下の設問にお答えください。
質問に回答ができない場合には、無回答にチェックしてください。
なお以下文章中の「抜歯」は基本的に小臼歯抜歯を意味します。（先天欠如歯が存在するため前歯を抜歯した場合や、片顎の小臼歯抜歯も含みます。）
また「非抜歯」は小臼歯非抜歯を意味します。第二、あるいは第三大臼歯のみを抜歯した場合は非抜歯としてください。
第１回：抜歯 非抜歯に関するアンケート
全ての患者さんに非抜歯で矯正治療が可能ですか？
回答：いいえ
【回答に対するコメント】
日本人（モンゴロイド）の人種的特徴（奥行きのない短頭形、大きくて厚い歯）による顎態と歯や歯列とのアンバランスに起因することが多いので、このアンバランスを解消するにはどうしても抜歯を避けられないことが多く、すべて非抜歯による治療はあり得ない。
１で「いいえ」とお答えになった先生にお聞きします。
将来矯正学が発展、進歩したとしたら、すべての患者さんに非抜歯治療が可能になると可能性はありますか？
回答：いいえ
【回答に対するコメント】
上記コメントとも関係しますが、人種的特徴を変えることは不可能。
また、顎骨は顎顔面頭蓋、全身のなかのバランスのなかで存在しているため、顎骨だけ大きくしたり広げたりすることは無理がある。
そのため、歯科矯正学がいくら進歩したとしても不可能と考える。
永久歯列期の患者さんに対する矯正治療開始にあたり、抜歯が必要と診断した患者さんの割合(2010年）はどのくらいですか?
回答：60%〜90%未満
【回答に対するコメント】
限りなく90％に近い抜歯率になります。
