- 天野 憲人
天野 憲人（あまの のりひと）
- 2010年 JBO認定歯科矯正医認定
- 1984年 日本歯科大学新潟歯学部卒業
- 1991年 日本歯科大学大学院歯学研究科修了
- 天野矯正歯科在籍(1999年より勤務)
ガイドラインアンケート調査
以下の設問にお答えください。
質問に回答ができない場合には、無回答にチェックしてください。
なお以下文章中の「抜歯」は基本的に小臼歯抜歯を意味します。（先天欠如歯が存在するため前歯を抜歯した場合や、片顎の小臼歯抜歯も含みます。）
また「非抜歯」は小臼歯非抜歯を意味します。第二、あるいは第三大臼歯のみを抜歯した場合は非抜歯としてください。
掲載日：2011/10/06
第１回：抜歯 非抜歯に関するアンケート（2012年5月時点）
全ての患者さんに非抜歯で矯正治療が可能ですか？
回答：いいえ
【回答に対するコメント】
（私の場合は、抜歯症例になるケースが多いのですが）
過去に非抜歯治療で開始して、すぐに方向（方針）を抜歯に変更した例や、患者さん（友人の知り合いの医療従事者）側からのたっての頼みで非抜歯で開始してから変更したような例を経験しております。
（全ての患者さんに非抜歯治療は大変困難。ほぼ不可能ではないかと思っています。）
１で「いいえ」とお答えになった先生にお聞きします。
将来矯正学が発展、進歩したとしたら、すべての患者さんに非抜歯治療が可能になると可能性はありますか？
回答：いいえ
【回答に対するコメント】
・ヒトは子供から大人へ成長すること。
・色々な機能に影響されて育つこと、変化すること。
等から、
予想が色々出来て、先手を打つことが出来れば非抜歯治療が可能と考えるのは、想像力が不足していると思います。
永久歯列期の患者さんに対する矯正治療開始にあたり、抜歯が必要と診断した患者さんの割合(2010年）はどのくらいですか?
回答：60%～90%未満
【回答に対するコメント】
90％ほぼに近いです。（部分的治療を除いております。）
永久歯列で装置を撤去した方としては、混合歯列後期で整える治療（MTM的な）で永久歯列期となって撤去しているので、その率で行くと72％でした。
